Q. 勤怠アラートで検知できる項目は？
A.
HRMOS勤怠では、対象の勤怠データに会社独自で基準をセットしていただき、アラートとして検知することが可能です。
※本記事は勤怠アラートの通知方法の解説・対象勤怠の解説する内容となっておりますので、詳しい設定の方法や運用事例につきましてはこちらの記事をご参考ください。
アラートの通知方法について
勤怠アラートは「画面表示」と「メール通知」の二つの通知方法があります。
メール通知は全てのアラートに対応しており、HRMOS勤怠に登録いただいているメールアドレス、もしくは任意の指定メールアドレス（カンマ区切りで複数も可能）にアラート検知メールをお送りできます。画面表示通知はアラートの設定によって表示場所が異なることや、対象期間の設定によっては、画面表示通知に対応していないものもございますのでご注意ください。
【対象期間の詳細】
・1日
：1日分の勤怠を参照し、アラートに該当するか否かチェックします
（例：残業時間が1日あたり〇時間を超えたらアラートで検知）
・〇週間
：「システム管理＞勤怠設定＞集計期間＞週の開始曜日」でセットいただいた週の中のデータを参照し、アラートに該当するか否かチェックします
※開始曜日：日曜日 の場合 [日~土] が1週間となります。
Q.勤怠設定の「週の開始曜日」とは？
・〇ヶ月
：対象期間内の勤怠を参照し、アラートに該当するか否かをチェックします
社員設定にて設定されている締日に応じた1カ月間（その社員の日次勤怠画面と同じ期間）が検知対象期間となります。
Q.社員設定の締め日が影響する箇所は？
・直近〇日間
：当該日より直近1〜10日間（休日と設定されている日も含みます）の期間でアラートに該当するか否かをチェックします
・1年
：「36協定 起算日」より1年を対象期間とします。
Q.36協定起算日の影響箇所とは？
・月初から〇日間
：システム管理＞社員＞締め日で設定いただいた日からの期間を参照し、アラートに該当するか否かチェックします。
（例：締め日15日、月初から10日以内に残業を1時間以上したらアラートを出すように設定。この場合16日〜26日が対象期間となります。）
Q.【勤怠アラート】<期間：月初から〇日間>の利用について
【画面表示のアラート通知の詳細】
①時間に対するアラートの画面表示通知
対象期間を「1日」にセットすると、日次勤怠画面の日毎の勤怠データに任意の色がつきます。
（例：「残業未申請時間が1日あたり10分以上計上された場合にアラートとして検知する」とセットした場合）
対象期間を「1ヶ月」にセットすると、日次勤怠画面下部の月次集計欄のデータに任意の色がつきます。
（例：「遅刻時間が1ヶ月の中で10分以上発生していればアラートとして検知する」とセットした場合）
②日数に対するアラートの画面表示通知
対象期間を「1週間」にセットすると日次勤怠画面勤務区分の欄の色が変わります。
（例：「有給休暇を1週間の間に2回以上使用した場合にアラートとして検知する」とセットした場合）
対象期間を「1ヶ月」にセットすると、日次勤怠画面下部の月次集計欄のデータに任意の色がつきます。
（例：「有給休暇を1ヶ月の中で2日以上使用したらアラートとして検知する」とセットした場合）
※アラートの検知が被った場合
異なる複数のアラートに同時に該当した場合、アラートの優先順位に応じて画面表示が変更されます。メール通知に関しては検知された内容が全て送信されます。詳細はこちらをご確認ください。
優先順位はいつでも編集していただくことが可能です。
システム管理＞アラート＞優先度（画面表示）を移動
対象勤怠の用語一覧
【時間に対するアラート】
1.残業時間：36
36協定の対象となる残業時間（法定時間外労働時間＋法定外休日労働時間）に対してアラートを付与することができます。
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
2.残業時間：36＋法定休日労働時間
36協定の対象となる残業時間（法定時間外労働時間＋法定外休日労働時間）に法定休日労働時間を加えた時間数にアラートを付与することができます。
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
3.残業時間
残業時間（法定内時間外労働時間＋法定時間外労働時間＋法定外休日労働時間＋法定休日労働時間）に対してアラートを付与することができます。
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
4.所定時間
所定時間に対してアラートを付与することができます。
（所定時間について）
①システム管理＞システム設定＞日次勤怠＞「所定の集計対象」を「日次勤怠画面の所定勤務区分」に設定されている場合。
→社員マスタで「出退勤初期表示」にセットされた勤務区分の所定時間に対してアラートを付与することができます。
②システム管理＞システム設定＞日次勤怠＞「所定の集計対象」を「日次勤怠画面の勤務区分」に設定されている場合。
→以下(1)もしくは(2)設定の勤務区分を利用している日について、勤務区分設定の「所定時間」の欄に記入された時間に対してアラートを付与することができます。
(1)勤務／休日休暇が休日・休暇 かつ 公休+振休が合わせて1日以上
(2)法定外休日労働時間・法定休日労働時間・休職日数 のいづれかが「含める」
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
5.所定内労働時間
所定時間内で働いた時間にアラートを付与することができます。
所定時間について
・シフト勤務の従業員の場合
→勤務区分設定で所定時間をセットしていない場合はシフトパターンでセットいただいた勤務時間、勤務区分設定で所定時間を定めていただいた場合はその時間が「所定時間」に該当します。
・シフト勤務以外の従業員の場合
→勤務区分設定の「所定時間」の欄に記載いただいた時間が所定時間です。
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
6.法定内労働時間
法定内時間外労働時間（所定労働時間を超えて法定労働時間8:00内に働いた残業時間）に対してアラートを付与することができます。
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
7.法定時間外労働時間
法定時間外労働時間（8:00を超えて行なった残業時間）に対してアラートを付与することができます。
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
8.法定時間外労働時間（週40時間超過）
週の法定内労働時間（所定内労働＋法定内時間外労働）が40時間を超過した時間に対してアラートを付与することができます。
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
9.法定外休日労働時間
法定外休日労働時間（労働基準法の定めを上回る休日に働いた労働時間）に対してアラートを付与することができます。
※勤務区分で「法定外休日労働時間 含める」の場合、当日の勤務時間すべてが「法定外休日労働時間」で計算されます。
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
10.法定休日労働時間
法定休日（労働基準法の定めに基づく休日（週1日、4週4日）に働いた労働時間）に対してアラートを付与することができます。
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
11.深夜労働時間
深夜労働時間（勤務区分の「深夜労働時間」に設定した範囲に該当する労働時間）に対してアラートを付与することができます。
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
12.総労働時間
総労働時間に対してアラートを付与することができます。
※勤務区分の設定で「実働のみ」の場合「実働時間」で計算されます。
「実働＋みなし」の場合「実働時間」に勤務区分で設定した「みなし時間」を加算した時間です。「みなしのみ」の場合、勤務区分で設定した「みなし時間」で計算されます。
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
13.実働時間
実働時間（みなし時間を含まない労働時間）に対してアラートを付与することができます。
※休憩時間は控除して計算されます。
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
14.遅刻時間
遅刻時間（所定始業時刻を過ぎて打刻された時間）に対してアラートを付与することができます。
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
15.早退時間
早退時間（所定終業時刻より前に打刻された時間）に対してアラートを付与することができます。
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
16.36対象労働時間
36対象労働時間（「実働時間」と「みなし労働時間」の合計）に対してアラートを付与することができます。
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
17.過重労働時間
過重労働時間（実働時間から法定労働時間を差し引いた時間）に対してアラートを付与することができます。
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上を除き画面表示通知可能
※選択できる期間は「〇ヶ月」と「月初から〇日間」のみです
18.残業未申請時間
残業未申請時間（「退勤時間」-「出勤時間」-「休憩時間」-「総労働時間」に対してアラートを付与することができます。
（例）
勤務区分に「所定時間後の勤務：含めない」とセットしている場合
退勤時間21:23-出勤時間9:00-休憩時間1:00-総労働時間8:00＝残業未申請時間3:23
画面表示通知：全て可能
※対象期間「〇ヶ月」と「1年」は選択できません
19.勤務間インターバル
勤務間インターバル（前日最後の退勤時間-当日最初の出勤時間）に対してアラートを付与することができます。
画面表示通知：可能
※対象期間「1日」のみの選択となります
20.［フレックス（所定）］本日までの残業時間：36
フレックスタイム制（所定時間）の運用において、月初から本日までの「残業時間：36」に対してアラートを付与することができます。
※フレックスタイム制の3つの運用についてはこちら
画面表示通知：可能
※対象期間は選択できません
21.［フレックス（所定）］本日までの残業時間
フレックスタイム制（所定時間）の運用において、月初から本日までの「残業時間」に対してアラートを付与することができます。
画面表示通知：可能
※対象期間は選択できません
22.時刻差分（出勤）
勤務開始時刻と出勤打刻の乖離時間に対してアラートを付与することができます。
画面表示通知：可能
※対象期間は「1日」のみの選択となります
23.時刻差分（退勤）
勤務終了時刻と退勤打刻の乖離時間に対してアラートを付与することができます。
画面表示通知：可能
※対象期間は「1日」のみの選択となります
【日数に対するアラート】
1.所定日数
所定日数に対してアラートを付与することができます。
（所定日数について）
①システム管理＞システム設定＞日次勤怠＞「所定の集計対象」を「日次勤怠画面の所定勤務区分」に設定されている場合。
→カレンダー設定で「勤務日」とセットいただいた日数が所定日数となります。
②システム管理＞システム設定＞日次勤怠＞「所定の集計対象」を「日次勤怠画面の勤務区分」に設定されている場合。
→以下(1)もしくは(2)設定の勤務区分を利用している日が所定日数としてカウントされます。
(1)勤務／休日休暇が休日・休暇 かつ 公休+振休が合わせて1日以上
(2)法定外休日労働時間・法定休日労働時間・休職日数 のいづれかが「含める」
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上を除き画面表示通知可能
※対象期間1年は選択できません
2.出勤日数
出勤日数（勤務区分＞出勤日数 にて1or0.5のどちらかでセットしていただいた内容）に対してアラートをセットすることができます。
※所定日数と出勤日数の違いはこちら
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
3.法定外休日出勤日数
法定外休日に出勤した日数（法定外休日の勤務区分を使用した回数）に対してアラートを付与することができます。
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
4.法定休日出勤日数
法定休日に出勤した日数（法定休日の勤務区分を使用した回数）に対してアラートを付与することができます。
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
5.欠勤日数
欠勤した日数（欠勤の勤務区分を使用した回数）に対してアラートを付与することができます。
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
6.遅刻日数
遅刻した日数（出勤打刻が出勤予定時間を超過して行われた日数）に対してアラートを付与することができます。
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
7.早退日数
早退した日数（退勤打刻が退勤予定時間より前に行われた日数）に対してアラートを付与することができます。
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
8.有給休暇日数
有給休暇を取得した日数に対してアラートを付与することができます。
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
9.有給休暇残日数
有給休暇を保有している残数に対してアラートを付与することができます。
画面表示通知：対象期間2ヶ月以上、1年間を除き画面表示通知可能
【関連FAQ】
Q.【勤怠アラート】同日に2つ以上のアラートが検知した場合の配信はどうなるのか？
Q.ハーモス勤怠の使い方「勤怠アラートの活用事例」
